看護師ダイエット健康障害事件

事件の分類

職業性疾病

事件名

看護師ダイエット健康障害事件

事件番号

名古屋地裁 - 平成16年（ワ）第1803号

当事者

原告個人３名　Ａ、Ｂ、Ｃ

被告医療法人Ｙ

業種

サービス業

判決・決定

判決

判決決定年月日

2005年10月06日

判決決定区分

棄却

事件の概要

　被告は被告病院等を開設する医療法人であり、原告Ａ（昭和４９年生）は、平成４年に高校卒業後被告病院に看護助手として就職し、平成６年３月に准看護師の資格を取得して同病院に勤務していた女性であって、原告Ｂ及び原告Ｃは、原告Ａの養父母である。

　平成１１年１２月１０日、被告病院の忘年会が行われ、その席上で経腸栄養剤エンシュア・リキッド（以下「Ｅリキッド」）を用いてダイエットをすることが話題に出た。忘年会に参加した原告Ａは、当時、身長１５８cm、体重７１kgであり、ダイエットに関心を有しており、同月１４日、被告院長にダイエットする旨伝え、Ｅ缶ダイエットを始めたが、平成１２年３月２３日をもってこれを止めた。

　同年６月頃から、原告Ａは発熱と頭痛を訴え、不明熱と診断されて、同月２８日から同年８月１０日までの間Ｆ病院内科に入院し、同年１２月７日Ｇ病院外科に入院し、虚血性障害と診断され、平成１３年１月５日に同病院精神科に転科となり、同年３月１０日に退院した。原告Ａは、この間「うつ状態、過敏性腸症候群、摂食障害」との診断の下で治療を受けた。主治医がＨ病院へ転勤したことから、原告Ａは平成１３年４月１１日以降Ｈ病院に通院し、「身体表現性障害、過敏性腸症候群、頭痛症」と診断され、カウンセリングや薬物療法の治療を受けた。原告Ａは、同年６月１９日から同年９月１６日まで「過敏性腸症候群」との診断名でＨ病院に入院し、同年１２月１０日、Ｇ病院神経内科を受診し、脳実質に明らかな異常を認めない旨の診断を受け、平成１４年５月９日から同年８月２日まで「摂食障害、うつ状態、身体表現性障害」との診断名でＨ病院に入院し、同年１１月９日から同月１９日まで「嘔吐症」の診断名で、Ｇ病院消化器内科に入院した。原告Ａは、平成１５年７月１７日から同月２９日まで、「腎機能障害、拒食症」の診断名で、Ｇ病院腎臓内科に入院した。原告Ａは、平成１６年１０月２７日に「うつ状態、摂食障害、腎機能障害」と診断され、同年１１月６日までＩ病院に入院し、その後も治療を受けている。
　原告Ａは、院長が被告病院として肥満外来を考えており、Ｅ缶ダイエットの研究をしたいとして、そのモニター要員を募集したため、これに応募したものであり、被告病院との間でダイエット研究のモニター契約が成立したこと、１日に摂取するカロリーは７５０kcalと、栄養不足の許容限度を明らかに逸脱し、減量方法として著しく過激であること、原告Ａは院長からダイエットを止めようと言われて止めたこと、原告Ａは不幸な生い立ちから摂食障害を起こしやすい人格傾向とされているところ、院長はその個人的因子について、問診又は勤務態度等から十分に知り、又は知り得る状況であったにもかかわらず、Ｅ缶ダイエットの被験者として最も不適当な原告Ａを対象者として選択したことを主張した。その上で、原告らは、院長は原告Ａの身体及び健康の安全に配慮すべき注意義務を負いながら、同人の健康状態、栄養状態等のデータを計測せず、Ｅ缶ダイエットの危険性について全く説明しないなど、モニター契約若しくは診療契約上の安全配慮義務、説明義務に違反し、これらの義務違反によって原告Ａは著しい健康障害を受けたとして、被告に対し、治療費３１４万３５０１円、入通院慰謝料３２２万円、休業損害７９７万２６７８円、労働能力喪失率を５６％として逸失利益４２３８万９０９３円、後遺障害慰謝料９４０万円、原告Ｂ、Ｃの慰謝料２００万円、弁護士費用各３５０万円を請求した。

主文

１　原告らの請求をいずれも棄却する。
２　訴訟費用は原告らの負担とする。

判決要旨

　院長は、原告ＡがＥ缶ダイエットを実施していた間、処方する際に原告Ａの体重を確認しただけであって、他の身体所見をとることがなく、原告Ａの日々の体重の推移や同人の摂取した飲食物の詳細を把握しようとしたり、カロリー計算等の指示や、栄養状態及び健康状態のチェックをしようとした形跡は全く窺われない。原告らが主張するとおり、院長が被告病院において肥満外来を考えていたとすると、原告Ａから詳細なデータを取得するものと想定されるが、院長は原告ＡのＥ缶ダイエットの経過についてほとんど関心を寄せた形跡が見られず、また被告病院がＥ缶ダイエットの研究をするのであれば、原告Ａ以外の他の看護師らにも呼びかけて病院を挙げて検討する態勢を取るものと考えられるにもかかわらず、こうした態勢が取られたことを窺わせる証拠は全く存しない。

　原告らは、原告ＡがＥ缶ダイエットを終了したのは院長の指示による旨主張するが、原告Ａは目標体重の５０kgになったためダイエットを止めたと述べており、Ｅ缶ダイエットの終了について院長は関与しておらず、原告Ａが自らの意思で終了したものと推認される。院長が、（1）原告Ａに対し通常の診療録とは別の診療録を作成するよう指示したこと、（2）処方の際原告の体重を４回にわたって確認したこと、（3）原告Ａに対し水やお茶は飲んでも良いが、Ｅリキッド以外にカロリーのあるものは取らないように述べたことが認められるが、これらはＥ缶ダイエットの実施を援助することにした医師としてはいわば当然のことと解され、これらの事実からモニター契約が締結されたものと解することはできない。また、院長は原告ＡのＥ缶ダイエットを援助するために無償でＥ缶を提供したものであることからすれば、Ｅリキッドを処方する都度、被告と原告Ａとの間で診療契約が成立したものであるとする原告らの主張を採用することはできない。

　原告Ａは被告病院に勤務していた者であり、院長は原告ＡにＥリキッドを処方しているから、院長としては原告ＡからＥ缶ダイエットの実施に無理がないかどうかを聞き出し、同人に対して適切なアドバイスをすべきであったものと解する余地がないとはいえない。しかし、摂食障害はダイエットを契機として発症することが多く、ダイエットを開始した者のうち、身体的・心理的素因を持つ者に発症するものとされているが、摂食障害の原因については必ずしも解明されていると解することはできず、ダイエットを実施している者のうち特定の者に何らかの障害が生じるかどうかを予測することは必ずしも容易ではないものと認められる。そうすると、被告又は院長が原告ＡのＥ缶ダイエットの実施についてモニター契約等に基づく債務を負っているものではないこと、原告Ａは准看護師として被告病院に勤務し一定の医学知識を有していることに加え、体調の変化等があった場合には自ら医師に対してアドバイスを求めることができたのに、これを求めたことは全く窺われないことなどの諸事情を総合して考えると、原告ＡがＥ缶ダイエットを実施したことにつき、院長が法的責任を負うべき注意義務違反行為をしたものと解することはできない。
　Ｅ缶ダイエットを実施していた平成１１年１２月から平成１２年３月までの期間中における原告Ａの勤務状況をみると、原告Ａは、他の期間中と同様の勤務を続けていたことが認められる。そして、この間、原告Ａの勤務状況に問題のあったことや、原告Ａから勤務区分等について何らかの申入れがあったことを窺わせる証拠は存しないから、上記期間中、原告Ａには勤務に影響を与えるような体調の不調はなかったものと解されるし、院長及び他の医師らが原告Ａの体調の悪化に注意を払う機会はなかったものというべきである。

適用法規・条文

民法

収録文献（出典）

その他特記事項

顛末情報